丸紅グループの自然関連課題

丸紅グループが取り扱う商材は100種類を超え、商材×VCの組み合わせは500パターンを超えています。多岐にわたるビジネスをグローバルに展開しており、これが丸紅グループの特徴となっています。
整理した商材×VCは国際標準産業分類（ISIC）を紐づけ、ISICごとの依存・インパクトをENCOREで確認することで、丸紅グループが取り組んでいるビジネスの依存・インパクトが一般的にどのように評価されているかの参考としました。 ENCOREによる依存・インパクトの評価では、丸紅グループのビジネスおよびそのバリューチェーン上の上下流のビジネスと自然の関係の特徴として、グループ内よりもグループ外の方が依存・インパクトの影響度が高い傾向にあることがわかりました。グループ外のビジネスは多種多様なセクターにおよび、これらビジネスの主体に対して、自然関連の依存・インパクトを低減するソリューションを提供することは、ネイチャーポジティブへの貢献度が高いだけでなく、丸紅グループにとってネイチャーポジティブへの移行に伴う機会であると捉えています。
丸紅グループは、ビジネスに付随する自然関連課題をグループの成長ポテンシャルと考えています。LEAPアプローチを通して浮かび上がったグループ内外の依存・インパクトをグループの成長に繋げるべく、グリーンへの取組を推進していきます。なお、Marubeni’s Growthにおいて、リスクと機会を「成長」に繋げるグリーンの取組の事例を取り上げていますのでご参照ください。
「丸紅グループの自然関連課題については、「TNFD提言に基づく情報開示」も併せてご参照ください。

• 自然との共生（TNFD提言に基づく情報開示）：丸紅グループおよびバリューチェーン上下流のビジネスと要注意地域との接点

また、丸紅グループの商材×VCにおける自然関連の依存・インパクトの評価結果は以下、ヒートマップをご参照ください。（ヒートマップは当社TNFD開示にも使用した2024年12月時点のENCOREの情報を基に作成しております）

生態学的に要注意と考えられるロケーション（要注意地域）を選定しました。要注意地域は「生物多様性の重要性」、「生態系の十全性」、「生態系サービス供給の重要性」、「水の物理的リスク」の4つの基準ごとに選定しています。選定した要注意地域については、商材×VCで整理した情報を元に、グループ内／外で整理しました。
要注意地域に該当する商材×VCについては、次のステップとして、該当する4つの基準ごとに、丸紅グループが事業活動を行っているロケーションにおける生態学的影響の実態を確認のうえ、必要に応じた対策を検討します。

これまでの検討の結果から、直接操業については、紙・パルプが商材となる産業植林事業（ライフスタイル部門）の依存・インパクトがマテリアルであると判断しました。なかでも、インドネシアにおける事業は要注意地域に位置し、リスク地域にあることから、2024年度はインドネシアにおける産業植林事業を対象としてLEAPを深掘りしました。詳細は「TNFD提言に基づく情報開示」をご参照ください。

• 自然との共生（TNFD提言に基づく情報開示）：産業植林事業