丸紅のマテリアリティ

基本的な考え方

丸紅グループの社是である「正・新・和」の精神に則り、公正明朗な企業活動を通じ、経済・社会の発展、地球環境の保全に貢献する誇りある企業グループを目指すこと、これが当社グループの経営理念です。当社グループにとってのサステナビリティとは、まさに経営理念の実践そのものであると考えています。
絶えず変化し続ける環境・社会課題に対し、プロアクティブにソリューションを提供し続けることが丸紅グループの価値創造であり、成長の源泉です。
サステナビリティ課題の変化を先取りするために、丸紅グループは1. 人財、2. 地域、3. セクター、4. ビジネスモデルの4つの多様性を差別化要因の一つとし、自らも変化し続けています。これが丸紅グループの強みであり、この強みを更に高めるため、3つの「基盤マテリアリティ」を特定し、更に重点的に取り組むべき環境・社会課題として4つの「環境・社会マテリアリティ」を特定しています。

マテリアリティの特定・見直し

サステナビリティにおける重要な課題は、環境・社会の変化によって、常に見直し、再検討する必要があると考えています。2019年にマテリアリティを特定して以降、特に自然の劣化という環境・社会課題に対しては、2022年12月に昆明・モントリオール生物多様性枠組が採択され、気候変動対策や循環型経済構築との総合的な取り組みが求められていると認識しています。丸紅グループが自然資本・生物多様性に与える影響、またそこから生じうるリスクおよび機会の分析・把握と事業活動への反映が重要であると考えています。
また、ビジネスの現場では、各営業部門が、対面業界で顕在・潜在化している環境・社会課題の洗い出しとリスクおよび機会の評価、丸紅グループと環境・社会の両方向へのインパクトを踏まえたうえで、課題解決に向けた施策を策定してきました。営業部門の多種多様な取り組みの中でも、課題解決の方向性には共通項があり、「人権の尊重」を大前提とし、「自然と共生する社会」の実現に向け、「脱炭素社会」「循環型経済への移行」に貢献し、国際社会の目標である同枠組に則したネイチャーポジティブを目指しています。ビジネスの現場での取り組みは、現在の中期経営戦略GC2027においても、グリーンを事業価値の構成要素の一つとして捉え、収益力を強化する姿勢に引き継がれています。
これらの環境・社会の変化、経営戦略および営業施策に一致させる形で、2025年にマテリアリティの見直しを実施し、「自然と共生する社会の実現に貢献」「循環型経済構築への貢献」を新たに特定しました。

基盤マテリアリティ

丸紅グループは、経営理念を実践し、永続的成長を成し遂げるための最も重要な基盤的要素として、3つの基盤マテリアリティを特定しました。

マテリアリティ	考え方	参考
新たな価値を創造する人財	丸紅グループは「人」こそ「財（たから）」と考えています。この理念のもと、「新たな価値を創造する人財」が、環境や社会の要請を先取りしたイノベーションを巻き起こし、プロアクティブにソリューションを提供し続けていきます。丸紅グループが考える「新たな価値を創造する人財」は、以下の通りです。法令遵守、国際慣習の準拠にとどまらず、社会の善を基準とした高い倫理観を持つ人財社会の変化などを先取りできる先を読む力・洞察力・独創性・変革力、正しい決断力と判断力を持ち合わせ、スピード感を持って実行できる人財社会の要請などと真摯に対話できるコミュニケーション力、判断・決断・実行の礎となる使命感、責任感、現場感といったマインドを持つ人財	人財マネジメントダイバーシティ・マネジメント
揺るがない経営基盤	丸紅グループは、人財の力を最大限に引き出し、企業価値の最大化を図っていくには、確固たる、「揺るがない経営基盤」が必要と考えており、これを2つ目の基盤マテリアリティとして特定しました。ブランド・信用力、営業基盤・ネットワーク、財務基盤といった、根源的な経営基盤に加え、「多彩な人財が集い、活き活きと活躍し、社内外の組織を超えて繋がることができる場」こそが、丸紅グループの価値創造の基盤です。この基盤を揺るぎないものへと強化することなくして、人財がイノベーションを生み出し、ソリューションを提供し続けることはできません。丸紅グループは、人財がこの「揺るがない経営基盤」を最大限に利活用することを推進し、企業価値最大化へと繋げていきます。	経営資本（PDF：18.0MB）財務戦略（CFOメッセージ）（PDF：18.0MB）戦略プラットフォーム型事業（PDF：18.0MB）
社会と共生するガバナンス	丸紅グループは、「揺るがない経営基盤」を土台として、新たな価値を創造する人財がイノベーションを起こし、ソリューションを提供し続け、企業価値を高めていきます。その中で、社会からの期待・要請を踏まえ、社会と共生していくための企業統治の仕組みを確立し強化していくことが、すべてのステークホルダーに対して重要な意味を持つと考え、「社会と共生するガバナンス」を3つ目の基盤マテリアリティとして特定しました。丸紅グループは、多様なステークホルダーとのエンゲージメントを深め、取締役の監督機能の実効性と経営の透明性を高めることにより、「社会と共生するガバナンス」を構築し、サステナビリティの実現を目指していきます。	ガバナンス

マテリアリティ

考え方

参考

新たな価値を
創造する人財

丸紅グループは「人」こそ「財（たから）」と考えています。この理念のもと、「新たな価値を創造する人財」が、環境や社会の要請を先取りしたイノベーションを巻き起こし、プロアクティブにソリューションを提供し続けていきます。

丸紅グループが考える「新たな価値を創造する人財」は、以下の通りです。

法令遵守、国際慣習の準拠にとどまらず、社会の善を基準とした高い倫理観を持つ人財
社会の変化などを先取りできる先を読む力・洞察力・独創性・変革力、正しい決断力と判断力を持ち合わせ、スピード感を持って実行できる人財
社会の要請などと真摯に対話できるコミュニケーション力、判断・決断・実行の礎となる使命感、責任感、現場感といったマインドを持つ人財

揺るがない
経営基盤

丸紅グループは、人財の力を最大限に引き出し、企業価値の最大化を図っていくには、確固たる、「揺るがない経営基盤」が必要と考えており、これを2つ目の基盤マテリアリティとして特定しました。
ブランド・信用力、営業基盤・ネットワーク、財務基盤といった、根源的な経営基盤に加え、「多彩な人財が集い、活き活きと活躍し、社内外の組織を超えて繋がることができる場」こそが、丸紅グループの価値創造の基盤です。
この基盤を揺るぎないものへと強化することなくして、人財がイノベーションを生み出し、ソリューションを提供し続けることはできません。
丸紅グループは、人財がこの「揺るがない経営基盤」を最大限に利活用することを推進し、企業価値最大化へと繋げていきます。

社会と共生する
ガバナンス

丸紅グループは、「揺るがない経営基盤」を土台として、新たな価値を創造する人財がイノベーションを起こし、ソリューションを提供し続け、企業価値を高めていきます。
その中で、社会からの期待・要請を踏まえ、社会と共生していくための企業統治の仕組みを確立し強化していくことが、すべてのステークホルダーに対して重要な意味を持つと考え、「社会と共生するガバナンス」を3つ目の基盤マテリアリティとして特定しました。
丸紅グループは、多様なステークホルダーとのエンゲージメントを深め、取締役の監督機能の実効性と経営の透明性を高めることにより、「社会と共生するガバナンス」を構築し、サステナビリティの実現を目指していきます。

ガバナンス

環境・社会マテリアリティ

丸紅グループは、重点的に取り組むべき環境・社会課題として4つの「環境・社会マテリアリティ」を特定しています。

持続可能で強靭なサプライチェーン構築、取引先との協働

丸紅グループは、グローバルに多種多様な取引・事業を行っており、サプライヤーも数多く存在しています。持続可能なサプライチェーンに対する国際社会のニーズが高まる中、サプライチェーン全体で丸紅グループの環境・社会マテリアリティ（気候変動対策への貢献、自然と共生する社会の実現に貢献、循環型経済構築への貢献、人権を尊重し、コミュニティとの共発展に貢献）に取り組むことが、競争力・差別化に直結し、企業価値向上に資する要素の一つであると認識しています。引き続き、取引先と協働し、持続可能で強靭なサプライチェーン構築に向けた取り組みを強化していきます。サプライチェーンマネジメントの詳細は、こちら。

マテリアリティ	課題認識、考え方	取組方針	取組状況
気候変動対策への貢献	丸紅グループは、気候変動をグローバルかつ緊急性の高い社会課題であると認識しており、気候変動に関連する課題や変化を先取りし、成長機会を創出するとともに、リスクの低減に努めています。 GHG排出を削減する新たなビジネスの創出を成長戦略の一つに据え、機動的な事業ポートフォリオの見直しに継続的に取り組み、高いレジリエンスを有する多岐に分散された事業ポートフォリオの確立を目指します。	気候変動長期ビジョン（2050年GHGネットゼロ/事業を通じた低炭素化・脱炭素化への貢献）中期経営戦略GC2027　グリーンへの取組	気候変動対策への貢献
自然と共生する社会の実現に貢献	丸紅グループは多岐にわたる分野のビジネスをグローバルに展開しており、そのいずれのビジネスにおいても自然環境・生物多様性に何らかの影響を与え、同時にすべてのビジネスが自然の恩恵の上に成り立っていることを認識しています。自然の劣化という環境・社会課題を先取りし、ネイチャーポジティブの実現を目指すとともに、グループ内外のネイチャーポジティブ経済への移行を推進することで、自らの成長にも繋げていきます。	丸紅グループ環境方針森林経営方針商品別調達方針（森林由来、パーム油、大豆、畜産事業、牛肉、水産物、コーヒー豆、天然ゴム）中期経営戦略GC2027　グリーンへの取組	自然との共生持続可能な森林経営、森林保全への貢献
循環型経済構築への貢献	丸紅グループは、リニア経済から脱却し、資源の枯渇リスクを軽減することが、持続可能な未来の実現に不可欠な要素であると認識しています。資源の有効活用、持続可能性の向上、エネルギー効率の改善など、循環型社会の実現にステークホルダーと共に取り組むことで、持続可能なビジネスモデルを構築し丸紅グループの更なる発展を実現していきます。	各事業領域における循環型経済への移行に資する取組推進中期経営戦略GC2027　グリーンへの取組	循環型経済構築への貢献水マネジメント
人権を尊重し、コミュニティとの共発展に貢献	丸紅グループは、多様な文化のもと、多岐にわたるビジネスをグローバルに展開しています。丸紅グループのビジネス活動により影響を受けるすべてのステークホルダーの人権を尊重し、国際社会が直面する人権に関する課題に真摯に取り組んでいきます。更に、人権の尊重に取り組むことで、社内外の信頼を高め、丸紅グループの企業価値向上と中長期的な競争力強化を追求していきます。	丸紅グループ人権基本方針丸紅グループ労働安全衛生基本方針	人権の尊重労働安全衛生

マテリアリティ	課題認識、考え方	取組方針	取組状況
気候変動対策への貢献	丸紅グループは、気候変動をグローバルかつ緊急性の高い社会課題であると認識しており、気候変動に関連する課題や変化を先取りし、成長機会を創出するとともに、リスクの低減に努めています。 GHG排出を削減する新たなビジネスの創出を成長戦略の一つに据え、機動的な事業ポートフォリオの見直しに継続的に取り組み、高いレジリエンスを有する多岐に分散された事業ポートフォリオの確立を目指します。	気候変動長期ビジョン（2050年GHGネットゼロ/事業を通じた低炭素化・脱炭素化への貢献）中期経営戦略GC2027　グリーンへの取組	気候変動対策への貢献
自然と共生する社会の実現に貢献	丸紅グループは多岐にわたる分野のビジネスをグローバルに展開しており、そのいずれのビジネスにおいても自然環境・生物多様性に何らかの影響を与え、同時にすべてのビジネスが自然の恩恵の上に成り立っていることを認識しています。自然の劣化という環境・社会課題を先取りし、ネイチャーポジティブの実現を目指すとともに、グループ内外のネイチャーポジティブ経済への移行を推進することで、自らの成長にも繋げていきます。	丸紅グループ環境方針森林経営方針商品別調達方針（森林由来、パーム油、大豆、畜産事業、牛肉、水産物、コーヒー豆、天然ゴム）中期経営戦略GC2027　グリーンへの取組	自然との共生持続可能な森林経営、森林保全への貢献
循環型経済構築への貢献	丸紅グループは、リニア経済から脱却し、資源の枯渇リスクを軽減することが、持続可能な未来の実現に不可欠な要素であると認識しています。資源の有効活用、持続可能性の向上、エネルギー効率の改善など、循環型社会の実現にステークホルダーと共に取り組むことで、持続可能なビジネスモデルを構築し丸紅グループの更なる発展を実現していきます。	各事業領域における循環型経済への移行に資する取組推進中期経営戦略GC2027　グリーンへの取組	循環型経済構築への貢献水マネジメント
人権を尊重し、コミュニティとの共発展に貢献	丸紅グループは、多様な文化のもと、多岐にわたるビジネスをグローバルに展開しています。丸紅グループのビジネス活動により影響を受けるすべてのステークホルダーの人権を尊重し、国際社会が直面する人権に関する課題に真摯に取り組んでいきます。更に、人権の尊重に取り組むことで、社内外の信頼を高め、丸紅グループの企業価値向上と中長期的な競争力強化を追求していきます。	丸紅グループ人権基本方針丸紅グループ労働安全衛生基本方針	人権の尊重労働安全衛生

Materiality for the Marubeni Group